Business School

Business Weekのビジネススクールのランキングが発表された。ビジネススクール関係者にとっては毎年恒例のイベント化した感があるが、今年またこの先数年のランキングは例年と違う意味で注目される。今年のランキングにはまだそれほど反映されていないだろうが、ランキングは卒業生の就職先、就職後の給料などが大きく加味される。例えばファイナンス系に強いとされるNew York Universityでは卒業生の４０％がファイナンス系の業界（投資銀行、プライベートエクイティ、ヘッジファンドなど）に就職してきた。この不景気の中、投資銀行はほとんど雇っていない。わたしの知り合いの話だと、例えばある投資銀行サンフランシスコオフィスのビジネススクール卒業生雇用数は去年の１０人から２人に減ったとのこと。となると、その４０％の学生の受け皿を別業界で探さなければいけない。でもどこに？次のターゲットは戦略系コンサルらしいが、多少状況がましなコンサルと言えども（少なくともわたしの周りでは大規模なリストラの話は聞かないし、逆にビジネススクールに出向いて積極的にリクルート活動しているとのこと。実際、某大手コンサルファームのサンフランシスコオフィスにいるわたしの友達はこの期間、フルタイムのリクルーターの役割をアサインされている）、あふれた４０％強を吸収できるわけがない。テクノロジー系も大手はどこも雇用凍結だ。この就職状況が来年また再来年のランキングにどう影響してくるか、興味深いところだ。

この当分とどまることがなさそうな不景気、失業率の上昇という外部要因に加え、'Millennials'と呼ばれるビジネススクール世代ならではの特徴もある。'Millennials'とは１９８０〜２０００年に生まれた7,800万人の世代のことなのだが、２６〜２８歳が平均年齢のビジネススクール世代と一致する。一般的にこの世代に関して言われるのが、前向きでやる気に溢れているのだが、人一倍ケアが必要ということらしい。手取り足取りで指導してくれる少人数のセミナー、アドバイザーとのカウンセリングセッションの充実など、ビジネススクール側もこの世代の要望を極力カリキュラムにも反映しようと努力している。実際、カウンセリングの利用率が昨年に比べて３７％あがった学校もあるらしい。

また彼らはオンライン世代で、一日に受け取るメール数がとてつもなく多く、またメール以外でもオンラインでの活動に忙しいので、メールを一通一通に目を通す時間がない。そこである就職課はコミュニケーションのフォーマットをメールからブログに変更した。スタンフォードビジネススクールでは、学校が始まる前の合格者と学校のコミュニケーション、合格者同士のコミュニケーションを促進するためにFacebookでコミュニティを立ち上げている。

日本では少子化が進み、大学の生き残り競争が激しくなっている。アメリカでは少子化問題はそれほど深刻ではないものの（ベビーブーマーが親となり、子供の数は実際増えている。それに加えて、移民数の増加も寄与しているらしい。）、そもそも学校のオプションが多い上に大学院以上の教育がある意味コモディティ化しているので（実際シリコンバレーの企業ではMBAだらけ）、どのように差別化して'良い'学生を獲得するかが大きな課題になっている。マーケティングや学生のお客様主義など多少行き過ぎた感もあるアメリカのビジネススクールだが、日本の大学も学ぶ点がいろいろあるのではないだろうか。